お酒のおともに

いったい何の数字なんでしょう。
1975年生まれの女性がこれまでに産んだ子どもの数です。
NHKスペシャル「”35歳”を救え　あすの日本　未来からの提言」で示されていました。
ちなみに70年生まれの女性が35歳だったときは1.28、65年生まれでは1.46でした。
番組ではさまざまな35歳の人の生活に密着した取材により、所得の減少など経済的理由で結婚できなかったり、希望した数の子どもがもてなかったりしている現実を浮き彫りにしていました。

私は、35歳の人たちが一生懸命働きながらも給料を減らされ、家のローンに不安になり、へとへとに疲れながら育児と仕事を両立し、給料が少ないから娘はやれないと相手の親に言われ、それでも再就職をあきらめずに職業訓練をする姿を見て、非常に腹が立った。何に腹が立ったのか。この社会に、である。
若い世代のその質素でつつましやかな暮らしぶりを強いているものの一つに、企業におけるレガシーコストもあるのではないか。
レガシーコストとは、GMの破綻の背景にもある、企業等が退職者に対して支払い続ける必要のある年金、保険等といった金銭的負担のことである。
退職者への年金支払いコストが企業経営を蝕んで、それが若い現役世代の低所得化を推し進め、さらには、未来の社会を支える子どもの数の減少を生む。
公的年金においても同様の構造があると思う。

以前にも書いたが、ゴヤに我が子を喰らうサトゥルヌスという絵がある。
わが国は、我が子を喰らうサトゥルヌスが跋扈し、自分を支えてくれるはずの子どもが生まれないようにし、自ら滅びようとしている社会ではないのか。

番組では、若者の積極的雇用政策（失業保険などではなく、職業訓練などによる雇用を促進する政策）、子育て世代への生活支援、子育てと両立できる職場環境づくりを、イギリスや岡山県西粟倉村、ユニクロの例から紹介していた。

だが、もはや、そんなうわべだけの取組だけではこの社会を改善できはしない。
慶應義塾大学深尾光洋教授も番組内で指摘していたが、所得の高い高齢者からの若者への所得移転が求められるのではないだろうか。